永代供養墓選びは費用・サービス…さまざまな視点から選ぶのが大切!大阪の方におすすめの永代供養寺院・霊園を紹介します!

知っておきたい!永代供養のメリットとデメリット

公開日:2019/12/01  最終更新日:2019/11/27

永代供養の契約をしたものの、あとから自己都合に合わない点があることがわかり、後悔をされる方もおられるようです。そこで、ここでは永代供養のメリットを再確認し、デメリットについても述べたいと思います。

永代供養のメリットを再確認しよう

■お墓の後継者がいなくても契約できる

一般のお墓は後継者が絶えれば無縁墓扱いになってしまいます。しかし、永代供養のお墓なら運営会社が管理・供養するため、後継者がいなくても契約できます。

■お墓の管理・供養を遺族にさせなくて済む

いまの高齢層には、長男やその嫁であるために、故郷のお墓を苦労して守ってきた方がかなりおられます。自分たちが背負ってきた代々のお墓の管理・供養の負担を、こどもや孫世代には受け継がせたくないと思う方も永代供養を契約を望みます。

■リーズナブルにお墓が持てる

永代供養の場合、合同墓タイプであれば墓石もモニュメントも不要で、設備の使用料共々リーズナブルになります。一般的なお墓を購入するのと比べたらおどろくほど経済的です。

■アクセスが良いところが多い

永代供養のお墓の場合、まず合同墓が省スペースであり、個人墓タイプでも場所をとらないスタイルが多いこともあって、アクセスの良い都市部や、少々郊外でも利便性の高い立地につくられていることが多いです。墓参が容易で食事なども便利でしょう。

■そりの合わなかった家族と別々に眠れる

嫁と姑とのいさかいや、家族の不仲などを理由に代々のお墓に入りたくない方は意外にいらっしゃるものです。「死んでからも、そりの合わないひとたちといっしょにいたくない」という理由で永代供養を契約される方もおられます。

■宗派・宗旨を問われないことが多い

一般的なお墓ですと、管理しているお寺の檀家になることがマストであるため、家の宗派・宗旨に合わないお寺にはお墓が持てません。その点、永代供養なら宗教法人でない霊園はもちろんのこと、寺院墓地であっても宗派・宗旨を問わないところが主流です。

永代管理のデメリットも把握しておこう

■契約期間を過ぎると合祀となる

永代供養ということばの「永代」の部分は「長期にわたって」という意味であり「永遠」ではありません。多いのは33回忌、ほかには17回忌や50回忌などを区切りに個人墓タイプであっても、その霊園や寺院にある共同墓に合祀されることになります。

■合同墓タイプの場合、あとから遺骨が取り出せない

ひとたび永代供養の契約をし、合同墓タイプに納骨してしまうと、ほかの故人の遺骨と混ざってしまうため、遺骨は取り出せません。したがって、そこから再度改葬することは不可能になります。

■墓参時に違和感を持たれることがある

とくに共同墓タイプに顕著ですが、一般のお墓より特定の故人に相対するという感覚になりにくく「どこに向かってお参りすれば良いんだろう」と違和感を持つ方もおられます。

■墓じまいで親類縁者などとトラブルになることがある

菩提寺にある代々のお墓を墓じまいして、ほかの霊園や寺院墓地と永代供養契約をする場合、親類縁者から大反対されて揉めたり、お寺から高額な離檀料を請求されたりするトラブルに見舞われることがあります。

デメリットを回避することも可能

■最後に合祀となる心配を回避

契約期間後の合祀については「33回忌を迎えた頃には誰でも極楽浄土に行ける」という考えに従えば抵抗感はなくなるでしょう。これを「弔い上げ」と言います。

■墓じまいトラブル回避

墓じまいトラブルについては、親類縁者に前もってよく説明・相談をすることがポイントです。そして、菩提寺のご僧侶の心情に配慮し、突然の離檀とならないように時間をかけること、檀家の中でも有力な方に同席してもらうなどの根回しをすることでスムーズになるでしょう。

■「墓参しにくい」というクレーム回避

墓参する方が増えれば、とうぜん違和感を感じる方のパーセンテージも上がります。親類や友人から「どうしてこんな埋葬方法を選んだのか」とクレームされるリスクも高まるでしょう。ですから、親類縁者が多い方や交際範囲が広い方、社会的地位が高かった方など、墓参者が多くなると思われる方に対しては、一般的なお墓に近く、違和感を持たれにくい個人墓スタイルをおすすめします。

とめ

永代供養を契約する前にあらかじめ知っておきたいメリット・デメリットについてご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか? また、対策することで回避できるデメリットもありましたね。参考にしていただければ幸いです。

とにかく、事前に永代供養やお墓の知識をできるだけ増やし、充分に比較・検討してから契約に臨むことをおすすめします。

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